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2024年7月1日更新
目次
※7月号は、6月18日時点の情報に基づき作成しています。 |
1965年生まれ。予備校講師。テレビ・CM等で活躍中。
再生可能エネルギーを活用!/私たちにもできる脱炭素化 HTTアクション!
「命に関わる暑さ」という言葉が普通に聞かれるなど、気候危機はより一層深刻化しています。この原因になっているのが、地球を温める「温室効果ガス」が増えすぎていること。
私たち人間の活動などによって排出される「温室効果ガス」のうち、約4分の3にあたるのが二酸化炭素(CO2)。石炭、石油、天然ガスといった「化石燃料」を燃やすことで発生します。
この問題解決のカギとなるのが「脱炭素化」!
世界では、「気温上昇1.5℃未満。2050年までにCO2排出量を実質ゼロ」にするという共通の目標を掲げています。
東京都も2050年に「ゼロエミッション東京」の実現を目指し、2030年までに温室効果ガス排出量を半減させる「カーボンハーフ」という目標を掲げています。
私たちの未来を守るためにも、皆で「脱炭素化」に取り組んでいきましょう。
2030年までに温室効果ガス排出量を50%削減!
太陽、風、地熱、水等の自然を利用した国産エネルギーでCO2を出さずに利用可能。発電方法によっては天候や時間帯で発電量が変動しますが、特徴の異なる再エネの組合せや、ためて使うなどの対策等で安定的な利用も可能に。
軽く、薄く、曲がる特徴を持つ太陽電池「次世代型ソーラーセル」。その特徴を活かすことで、ビルの壁面や車のルーフなど、さまざまな場所への設置が期待できます。
軽い/薄い/曲げやすい
一般家庭でも設置・利用可能な太陽光発電。都内の太陽光発電設備の導入率は日照条件の良い建物でもわずか4%程度。この可能性を活かし、2025年4月から住宅メーカー等に対する太陽光発電設置義務化に関する新たな制度が始まります。
HTTとは電力を「Hへらす Tつくる Tためる」取り組みのこと。
賢く省エネをして電力を「Hへらす」とともに、太陽光パネルと蓄電池の組み合わせで「Tつくる」「Tためる」ことができます!
CO2削減に貢献します
停電時に電気が使えます
毎月の光熱費が削減できます
HTTの取り組みを進めると、電気代の節約、発電・蓄電した電力を停電時に活用できるなど、いいことがたくさん。CO2削減にもつながります。エネルギーは生活に欠かせないからこそ、効率的な使い方を考えていきましょう。
ちょっとした工夫で省エネができる方法があります。下の図を参考に、自宅の取り組み状況を確認してみましょう。
詳しくは「家庭の省エネハンドブック」をご確認ください
太陽光パネルを設置すると自宅が発電所に。さらに蓄電池システムと組み合わせれば、発電した電力をためて夜間や停電してしまったときに使うことができます。
※東京都区部、2人以上の世帯を想定して試算(令和5年8月時点)したものであり、今後の状況変化等で変動する場合があります
東京都ではさまざまな補助制度を実施しています。まずはどんな制度があるかチェック!
ホームページ
問い合わせ ワンストップ相談窓口(クール・ネット東京) 電話 03-5990-5236 各種補助制度や太陽光発電に関する相談に応じます
水素は使用するときにCO2を出さないクリーンなエネルギーです。水素で走る車は排出ガスを一切出さず、水だけを排出します。
水素(H2)は、多様な資源から作ることが可能ですが、水(H2O)を電気分解することで取り出すこともできます。
中でも、再生可能エネルギーの電力で水素を製造する「グリーン水素」は、製造時もCO2を出さないことから、脱炭素社会の切り札となります。
作った水素は、ためてから、好きなところへ運んで使えます。また長期間ためておけるので、例えば春に作った水素を電力需要の多い夏に再び電気にして使うことができます。
水素で走るバス(FCバス)やトラック(FCトラック)が都内で増えています。FCモビリティは、水素タンクにためた水素と空気中の酸素を、モビリティ内の「燃料電池」で化学反応させて電気を生み出し走行する究極のエコカー。FCバスは都営バスをはじめ、民間での導入も進んでいます。
東京BRTは、臨海地域における交通需要の増加に速やかに対応し、地域の発展を支える新しい公共交通機関として、都心と臨海地域とを結んでいます。環境に配慮するため、走行時にCO2や環境負荷物質を排出しない水素を燃料とした車両を採用しています。
BRT:Bus Rapid Transitの略称で、バス高速輸送システムのこと
暮らしのさまざまな場面で、水素エネルギーが活躍しています!
東京2020大会時に選手村であった晴海の再開発地区では、水素をまちのエネルギーとして先導的に導入するなど、環境先進都市のモデルとなるまちを目指しています。
(C)晴海五丁目西地区第一種市街地再開発事業特定建築者
清掃工場のごみ焼却により発生する熱エネルギーを小学校の温水プール等の施設へ供給するなど、有効活用しています。